【講座に関すること】
修了後すぐに、認定日本語教育機関や法務省告示校で働くことが可能です。
（学士以上の学位取得者に限り、2029年3月まで）
また、日本語教員試験の「応用試験」に合格することで、登録日本語教員の国家資格を有することができます。
学歴を問わず、「養成機関ルート」（応用試験のみ）で受験できます。また、期限もありません。
いいえ、どちらかのみの受講はできません。また、規定により、先に養成課程を履修した方のみ実践研修の受講が可能です。
日本国内の日本語学校では日本語だけで日本語を教える「直接法」が主流です。ほとんどの日本語教育機関で外国語能力は必要条件ではありません。
大学生の方から、60代の方まで幅広く受講されています。これまでの経験を活かすことができ、どの年代でもチャレンジできるのが、日本語教師の魅力のひとつです。
受けられます。受講にあたっての国籍要件はありません。ただし、学習内容の特性上、日本語能力試験（JLPT）N2レベル相当の日本語能力は必要です。
養成課程は全体の80％以上出席すれば修了できます。実践研修については、48単位全ての出席が必要です。※その他、出席率以外にも修了要件があります。
養成課程を履修した後に実践研修の受講が可能です。また、課題提出や科目修了試験、教育実習のパフォーマンス、出席率などをもとに修了判定を行います。
担当科目の専門知識を有する先生が担当します。実践重視カリキュラムのため、現役で外国人、留学生に教えている教員が多く、実体験に基づいた講義が受講できます。
【日本語教師に関すること】
日本国内では、日本語学校、大学の留学生別科、留学生を受け入れる専門学校、地域の国際交流センターなどがあります。海外では、中国、韓国やベトナム、タイ、インドネシアなどの東南アジア地域が多いです。その他にも、海外青年協力隊や国際交流基金からの公的派遣や日本の現地法人（企業・組合）で外国人に教える場合もあります。
はい、問題ありません。受講中の方、現役日本語教師の方含め、日本語専攻ではない方がほとんどです。専攻分野によってはその知識が活かせる場合もあります。
日本語教育に関する様々な知識・情報を国際日本語教育研究協会（IJS）ホームページで公開しています。ぜひご確認ください。
【説明会・申込・お支払いに関すること】
はい、あります。当講座について、しっかりご理解・ご納得いただいた上でお申込みをしていただくため、必ずご参加ください。
いいえ、持ち帰ってゆっくりご検討いただいてもかまいません。お気軽に説明会へご参加ください。もちろん説明会後にお申込みもできます。
受講料等は一括の銀行振込となります。お申込いただいた日に請求書をお渡ししますので、そこに記載された期限までに指定の口座へお振り込みください。弊社でお振り込みが確認でき次第、一度ご連絡をいたします。なお、分割払いをご希望の方には、金融機関のローンのご紹介は可能です。
【その他】
いいえ、ありません。